ホームページを作ったら検索順位を上げるために相互リンクしたほうがよい?

士業事務所でホームページを公開する際、

「これから、このホームページをどのように検索結果に表示させていけばよいか」

「どうしたら自分のホームページが、検索結果のより上位に表示されるようになるか」

ということで迷われる士業さんも多いのではないでしょうか。

相互リンクによる検索結果の上位表示

ホームページを公開したら、まずはGoogleなどの検索エンジンに対して「ホームページが公開されましたよ」「ここにページがありますよ」ということを、Search Consoleなどを使って伝えていくことが大事ですが、そんな中で、同業の士業さんや他士業さんから「相互リンクをしませんか」とお誘いを受けることもあるかと思います。

その際、お誘いの言葉が「相互リンクをして、検索順位の上昇を図りましょう」といった内容であることも多いかもしれません。

確かに相互リンクを増やすことで、特にホームページ開設当初は検索結果のより上位の表示が可能になるケースもあります。 しかし、これを目的とする相互リンクにもし参加するのであれば、Googleのガイドラインについて、念のため先に目を通しておくほうがよいでしょう

検索結果の順位操作のためのリンクはGoogleのガイドライン違反となる場合がある

というのも、上記の「リンクプログラム」というGoogle自体が発信している情報によると、検索結果の順位操作のためのリンクは、Googleのガイドライン違反となる(ペナルティを受ける)可能性があるためです。

PageRank や Google 検索結果でのサイトのランキングを操作することを目的としたリンクは、リンク プログラムの一部と見なされることがあり、Google のウェブマスター向けガイドライン(品質に関するガイドライン)への違反となる場合があります。

より具体的には、「検索結果においてサイトのランキングに悪影響を与える可能性のあるリンク プログラムには、次のようなものがあります」として、以下のような例があげられています。

過剰な相互リンク(「リンクする代わりにリンクしてもらう」)や、相互リンクのみを目的としてパートナー ページを作成すること。

どこまでの相互リンクが過剰なものと評価されるかについては、それほど具体的には書かれていませんが、だからこそ、安易に相互リンクを増やしていくことには怖さがあることも確かです。

また、「リンクプログラム」ページには以下のように記載されている箇所もあります。

さまざまなサイトのフッターやテンプレートに埋め込まれて広く配布されるリンク。

知り合いの士業さん同士が「訪問者の利便性向上にもつながるので、お互いのホームページにリンクを張りましょう」という程度の単発的発生の相互リンクであればGoogleのガイドラインに抵触するまでのリスクは少ないかもしれません。

しかし、「皆でリンクを張りあいましょう」といった動きまでなってくると、上記のような「さまざまなサイトのフッターやテンプレートに埋め込まれて広く配布されるリンク」とみなされて、ペナルティを受ける可能性も出てきます。

ホームページへのリンクは「良質な記事」に「自然と張られる」のが理想

ホームページを公開した直後、「相互リンクしましょう!」と言われて気軽に承諾してしまうケースもあるかもしれませんが、相互リンクには上で触れたように、Googleのガイドライン違反となる可能性があること、相互リンクの方法や規模によってはペナルティを受ける可能性があることについては、認識しておくほうが無難です。

「検索結果により表示させたい!」「自分のホームページをもっと上位に表示したい!」との思いから相互リンクをおこなったものの、結果として検索エンジンからのホームページへの評価が下がったり、ペナルティを受けるリスクを負うのは、本末転倒の事態です。

自分のサイトに他のサイトから高品質で関連性の高いリンクを作ってもらうには、インターネット コミュニティで自然に人気を得られるような、関連性の高い独自のコンテンツを作成するのが最も効果的な方法です。良質なコンテンツを作成すると、それが利益につながります。

Google自体は、引用のように「関連性の高い独自のコンテンツを作成するのが最も効果的な方法」であること、「良質なコンテンツを作成すると、それが利益につながります」ということを発信していますので、基本に立ち帰って、まずはオリジナリティの高い、ホームページ訪問者にとって有益な情報を専門家としてしっかり発信していくことが大事です。

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IWAMOTO

代表取締役風デザイン株式会社
士業事務所のウェブ集客・活用のコンサルティングと営業用ウェブサイトの制作に14年超携わっています。 クライアントは行政書士、社労士、司法書士、税理士、弁護士等の士業事務所さんで、日本全国、幅広く対応中。

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