そのウェブサイトで使われている色は適切か

ウェブサイトにアクセスはあるものの、問い合わせにはほとんど繋がらない。士業事務所のホームページ(ウェブサイト)が効果を発揮しないとき、何が原因で、どう改善すればよいのでしょうか。

アクセス解析を見て流入経路等の調整を行うまえに、まずは外観的に目でみれば判断できる項目について、問題がないか確認しておきましょう

ウェブサイト全体の雰囲気や色は適切か

今回はその中で、ウェブサイトの色について。

ウェブサイトのベースカラーとして、ごく一般的な色を使っているのであれば問題は生じにくいです。

ただ、もし先に作ったロゴから色を持ってくるとか、士業さんが好きな色だという理由で選択した場合、ウェブサイト全体の雰囲気がおかしなものになっていないか、いま一度、第三者に確認してもらうのもいいでしょう

爽やかさ、開放感を感じてもらえるように

士業事務所のウェブサイトには、何らかの問題が生じて悩んでいる人、困っている人が訪れます。そのため、基本的にはその問題が解決され、明るい未来へ進んでいく印象を抱かせるウェブサイトをデザインしていくことになります。

ところが、ロゴの色、好きな色が暗めの色であるとき、あるいは奇抜な色であるときは、ベースカラーが暗く(奇抜すぎて)、ウェブサイト全体から受ける印象も暗く(奇抜に)なってしまいます。

もしメインで使うカラーがコーポレートカラーであるなど、別の色と変更することが難しいときは、余白を多めに取ったデザインにして白をベースにする。あるいはヘッダー画像等の目立つ写真に青空を使うなど、開放感のるイメージを配置することで、全体の雰囲気調整を図ります。

主に使う色については、「木の色は癒やし効果があるだろう」と安易な選択で茶色を使われるケースも多いようですが、茶色は気をつけないと暗い方向に振れやすく訪問者側でも好き嫌いが意外とある色なので、たいした理由もなく選択してしまうとちょっと怖いです。

ディスプレイの個性による弊害

次に、士業さんが日々の業務に使っているパソコンでウェブサイトを自作したという場合。使われているディスプレイの色味に引きずられて、ウェブサイト全体の色味がおかしくなっていないか、他のパソコンからも確認してください

青みがかったディスプレイで組み上げたウェブサイトは、逆の色味である黄色で中和しようという方向へ振れ、全体の印象が「黄ばんだ」「古ぼけた」おかしなものとなります。

また逆に黄色みがかったディスプレイで組み上げられたウェブサイトは、全体の印象が「青ざめた」「寒い」ものとなります。

それから、光沢液晶画面で(しかも輝度を上げたディスプレイで)ウェブサイトを作ったときも、全体的に色が暗くても気付かないことが多くなるため、要注意です。自分のパソコンで見るぶんには雰囲気の良いサイトでも、他の人のパソコンからではやけに薄暗い、ということも多々あります。

ウェブサイト全体の色味がおかしいと、ウェブサイトから受ける印象もおかしくなります。そして「なんか雰囲気が変だな」というウェブサイトは、問い合わせをする最後の場面で、アクションを躊躇してしまう方向へ作用してしまいかねません。

色が使われている数と比率は適切か

色の問題ではもう一つ。メインに選択したカラーを使いすぎ(配置しすぎ)ていないか、あるいは色を多く使いすぎていないか、ウェブサイト全体の色の比率等も調整が必要です。

士業事務所のウェブサイトは情報提供の場ですから、文字情報が読みやすい白や薄い色の比率を高めて、色味を使うところは基本的にナビメニューや見出し部分などに絞って比率を低めます

また、使う色数もベースカラー以外にはベースカラーを多少濃くか薄くか変更した色、および差し色として使う色の3色程度が妥当です。

客層に中国系の人が多い場合、中華圏で流行りのネオン看板のようなデザインを意図的に狙うケースもありますが、通常は逆効果で、ネオンサインのようなウェブサイトは士業としての信頼性を毀損します。

コーポレートサイトや対企業の業務特化型ウェブサイトに関しては、訪問者を依頼者に転換させる必要性が高くないことから、背景色を暗色系にして格調高い雰囲気を狙ったウェブサイトを作るのもありです。

ですが、悩んでいる状況に陥っている個人が訪問する業務特化型ウェブサイトでは、格調高く見せる色味では安心感を与えることが難しく、なかなか最後のアクション(お問い合わせ)には繋がりにくいです。もし暗色系の色を選択する場合は、全体が固くなりすぎないようにシンプルなイラストやアイコンを配置するなど、雰囲気調整を図りましょう。

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IWAMOTO

代表取締役風デザイン株式会社
士業事務所のウェブ集客・活用のコンサルティングと営業用ウェブサイトの制作に14年超携わっています。 クライアントは行政書士、社労士、司法書士、税理士、弁護士等の士業事務所さんで、日本全国、幅広く対応中。

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